1. お知らせが本物か確認する
流出事件のあとには、企業を名乗る偽のメールやSMSが送られることがあります。
メールやSMSに書かれたリンクは開かず、ブラウザで公式サイトを開いて、同じお知らせが載っているかを確認してください。
2. 流出した情報の範囲を確認する
氏名、住所、電話番号、メールアドレス、クレジットカード番号、パスワードなど、どの情報が対象かを確認します。
「含まれない」と発表された情報も確認しておくと、必要な対応を絞り込めます。
3. 情報の種類に合わせて対応する
- パスワード:そのサービスと、同じパスワードを使っているほかのサービスのパスワードを変更する
- クレジットカード番号:カード会社の案内に従い、心当たりのない利用がないか明細を確認する
- 住所・電話番号・メールアドレス:その情報を使った不審な連絡に注意する
4. 企業の案内と続報を確認する
問い合わせ窓口や、今後の対応は企業の発表に書かれています。続報で対象者や流出した情報が変わることもあるので、しばらくは発表を確認してください。
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